《本記事のポイント》
- UFO研究団体「TTSA」と「米陸軍戦闘能力開発司令部」が共同研究を発表
- 研究されるのは地球外由来の新素材か!?
- どんどん開く日本と世界との情報格差
アメリカにおいて、UFOが急速にオープンなものになろうとしている。
海軍がUFO映像を「本物だ」と認めたことは以前報じた(関連記事参照)。今度は陸軍が、民間のUFO団体と共同研究を始める契約を正式に結んだ。
UFO研究団体「To The Stars Academy of Arts and Science」(以下TTSA)と「米陸軍戦闘能力開発司令部(CCDC: Combat Capabilities Development Command)」はこのほど、共同研究開発契約(CRADA:Cooperative Research and Development Agreement)を結んだことを発表した。
そのことについて陸軍広報官も、車両専門サイト「The Drive」の取材に、事実であると語っている。
このCRADAという官民の共同研究は、アメリカでは活発に行われている。資金の支援こそないが、国が人材や研究ラボ、ノウハウなどを提供し、さまざまな技術移転を行う。
TTSAのサイトによると、彼らの持つ今までにない素材やテクノロジーにかかわる研究・開発を共同で行うことで、サバイバビリティ(敵の強力な攻撃の中で人員、兵器、資材が生き残る可能性)を高めることなどが期待されているという。
米陸軍の近代化業務を行う米陸軍将来コマンド(U.S. Army Future Command)のジョセフ・キャノン博士も「この共同研究は、今までにないテクノロジーと新たな素材の実現に向け、殻を破ったエキサイティングなものになるだろう」とコメントしている。
ここで気になるのが、TTSAが持つとされている新素材の正体だ。実は彼らはこの夏、「地球外のものである可能性のある合金」を入手していると発表している。どこから入手したものなのかなど、詳細は今のところ明らかにされていない。
TTSAは、CIA、国防総省、軍関連大企業の元幹部や、国家安全保障局、大学、NASAの元関係者など、そうそうたるメンバーで構成されている。
そのうちの一人であり、航空機製造企業ロッキード・マーチン社の秘密開発部門「スカンク・ワークス」出身のスティーブ・ジャスティス氏は「この共同研究は、最先端の極めて重要な専門知識をもたらすことになろう。陸軍は、具体的な軍の性能に関心を持っているが、商業化、公益目的も支持し、官民両用に応用されることも期待される」と述べている。
これは、ロズウェル事件で墜落したUFOのリバースエンジニアリングから、防弾チョッキ、光ファイバー、ステルス機他、多くの技術が生まれ、民間に技術移転されてきたと言われていることを彷彿とさせる発言だ。
以前、本欄でも紹介したことがあるように、米海軍は兵士がもれなくUFO目撃を報告できる新しいガイドライン作成に着手している。米議会ではUFOのブリーフィング会議が行われ、トランプ大統領も出席したと発言した。すでにUFOは公式なものになっている。
日本でこのような報道はほとんど無く、情報格差は開く一方だ。今後、戦争の舞台が宇宙空間になることが想定され、各国が宇宙軍を創設し始めている。宇宙に出るとUFO問題は今以上に避けて通ることはできないだろう。一刻も早く、日本も目覚めるべきだ。(純)
【関連記事】
2019年9月20日付本欄 米海軍がUFO映像は「本物」と認める 著名物理学者も「UFOの可能性」指摘
https://the-liberty.com/article/16262/
2019年7月8日付本欄 トランプ大統領、本当は知っている? アメリカのUFO事情
https://the-liberty.com/article/15998/
2019年7月1日付本欄 米議員がUFO情報のブリーフィング会議 刻々と進化する米UFO事情
https://the-liberty.com/article/15970/
2019年6月3日付本欄 アメリカ海軍に毎日のようにつきまとうUFO 危うく戦闘機と衝突も
