映画「ファイナル・ジャッジメント」に見る日本存亡の危機

大川隆法・製作総指揮による映画「ファイナル・ジャッジメント」が6月2日から、全国の映画館で封切られ、大好評となっている。

ストーリーは2009年、アジアの大国オウランの軍事的拡張に危機感を覚えた青年、鷲尾正悟が「未来維新党」を立党し、衆院選に立候補するが大惨敗。その数年後、正悟たちの警告が現実のものとなってしまう。

突然、東京上空がオウランの軍事用ヘリで覆い尽くされ、日本はあっという間にオウランに占領されてしまう。占領後、言論の自由や信教の自由は奪われ、独裁体制に反抗する者は容赦なく拘束され、処刑されていく。これは日本の近未来に起こり得る現実であり、現在ただ今のアジアの隣国の現実でもある。

中国に侵略されたチベット(現チベット自治区)、南モンゴル(現内モンゴル自治区)、東トルキスタン(現新疆ウイグル自治区)などで起こった国家消滅を、決して他国の問題としてとらえてはならないだろう。これらの占領地域では、学校など公的な場で母国語を使うことが許されない。これはその国の文化や歴史が消滅していくことを意味する。

日本は戦後60年以上、幸運にも戦争を体験することなく平和が続いていたが、中国は台湾や日本を呑みこみ、太平洋の西半分を支配下に置く海洋覇権戦略を着々と進めている。

中国外務省から流出したとされる2050年の極東マップによれば、日本は「日本自治区」と「東海省」からなり、中国の属国になっている。

そのために中国は米軍を東アジアから撤退するよう仕向けているが、沖縄県内などの左翼運動はそれに同調し、沖縄米軍の反対運動をさらに強めている。

この映画自体が、日本人が本当に国家の独立を守る気があるかどうかのファイナル・ジャッジメントであると言える。(静)

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