2022年10月号記事

効かないワクチンと政府の隠蔽

ワクチンの不都合な真実が明るみになって来ている。それを知れば、誤った"情報パンデミック"に惑わされていたことに気づくだろう。

7月から8月にかけて猛威を振るった新型コロナウィルスの「第7波」。コロナ禍が収束する見通しが立たない中、政府は4回目のワクチン接種を急ぎ、社会全体の免疫力を上げたい構えだ。

岸田首相は8月中旬に、自身で4回目の接種を行った後、「ぜひワクチン接種の大切さを理解していただき、自分のためにも、大切な皆さんのためにも接種を前向きに進めてもらうことを期待している」と語り、改めて接種を呼びかけた。

しかしさまざまな変異株の出現により、ワクチンの効果が下がりつつある。そこで政府はオミクロン株に対応するワクチンを輸入し、10月中旬以降に接種を開始する考えである(*)。

だが本誌はこれまで、コロナ禍が少なくとも5年(現状ではあと約2年半)、最長で10年程度続く可能性があり、長期戦を想定すべきと指摘。短期決戦を前提とする「ワクチン一本足打法」には限界があり、「コロナとの共生」に舵を切らなければ国力を大幅に落としかねないと訴えてきた。

政府があくまでワクチンに固執する中、大川隆法・幸福の科学総裁は7月の御生誕祭の法話「甘い人生観の打破」で、別の角度から問題提起している。

「コロナ(ワクチン)の副反応といって言い逃れしたもので、実際に死んだ人と後遺症が残った人が、もうかなりの数出ています。これを全部隠蔽していますから。因果関係を否定して隠蔽している。日本の報道の自由は世界で七十何位です。(中略)世界の普通ぐらいのレベルしかないので、けっこう操作されていますから、そこから抜け出して、大事な情報は何かということを見抜いていただきたいと思います」

事実、マスコミは全く報じないが、ワクチンによる大きな被害が起きている可能性が出てきている。本特集では、政府が2.4兆円を投じて調達したワクチンの効果を検証し、隠蔽する副反応問題も取り上げたい。

(*)オミクロン株対応型とはいえ、1～2月に流行して死滅した「BA.1」を想定したものであり、すでに型が合っていないために効果は期待できないと指摘されている。

ワクチン接種で感染しやすくなる

政府は「国民の8割がワクチンを接種すれば集団免疫を獲得でき、コロナ禍を抑えられる」と銘打って接種を推進してきた。ところが2回目接種率が81%になっても感染拡大が収まる気配がない。そのためか、3回目接種率は63.7%に減少し(8月15日時点)、各地の大規模接種会場はガラ空き状態になっている。

多くの人が「ワクチンには効果がないのではないか」と感じ始める中、その直感が正しいことを裏付けるデータも出ており、ワクチンを打つメリットは限りなくゼロであることが判明しているのだ。

ワクチンに対する逆風が一気に吹いたのが、厚生労働省がワクチンのデータを"改ざん"していた問題である。

ワクチン接種で逆に、感染・重症化しやすくなる現象が起きている

半年～1年後には重症化しやすくなる

ワクチン推進派の唯一の根拠は、「ワクチンには感染を防ぐ効果はなくても、重症化を防ぐ効果はある」というものである。しかしその効果も十分ではないと小島氏は分析する。

その後、今夏に流行したオミクロン変異株BA.5で重症化予防効果はどう変化したのか。同研究所が4月以降のデータを開示しなくなったため、静岡県浜松市のデータで代用します。2回目接種による重症化予防効果(中等症含む)は1月1日～4月14日までは38%だったのが(これでも十分低いですが)、7月14日にまで期間を延ばすとマイナス25%となっています。3回目接種の場合はまだ打ち始めたばかりなので高い数字が出ていますが、しばらくすると効果がなくなるでしょう」

ワクチンは短期的には感染・重症化を防ぐ効果があるものの、数カ月から半年くらいの期間で見れば、感染しやすくなるなどのデメリットがメリットを上回ることが分かる。

後述する副反応も考えれば、ワクチンはもはや有効ではないと言える。