「コロナ問題で中国はWHOに武漢の研究所を調査させるべき」大川総裁が仙台市で法話「光を選び取れ」

大川隆法・幸福の科学グループ創始者 兼 総裁が14日、宮城県仙台市の教団施設・仙台正心館で、「光を選び取れ」と題した法話を行った。講演には約1200人が参加。その模様は、同グループの中継網を通じて、東北、北関東地方にも中継された。

今年の3月11日で、東日本大震災から9年を迎えた。会場となった仙台正心館は、東日本の復興と、幾万の人々の鎮魂を祈念して、2012年7月15日に建立された宗教施設である。

大川総裁は法話の冒頭、自然災害や新型コロナウィルスの感染拡大など、想定外のことは起きるものだが、そういう時こそ「天意」を感じ取り、人智を超えた存在に対する畏怖の念を持つことの大切さを説いた。

会場は折々で、拍手や笑いに包まれた。

他国に責任をなすりつけようとしている中国

中国から世界に新型コロナの感染が広がる中、中国政府は「日本から来た人を14日間隔離する」「ビザ免除の一部停止」などの措置に出ている。中国の報道官は、日本について「感染拡大が深刻な国」としている。

こうした動きについて、大川総裁は「中国発、コロナウィルスなんです。忘れないようにしてもらいたい」として、中国が他国に責任をなすりつけようとしていることを批判した。

今回の法話に先立ち、大川総裁は2月、『中国発・新型コロナウィルス感染 霊査』を収録。その中では、ある宇宙的生命体が、ウィルスは何らかの形で中国・武漢の生物兵器研究所から出たものであると語っていた。

今回の法話で大川総裁は、中国側が「米軍が武漢に何らかのウィルス攻撃をしたのではないか」と言い始めていることについて、「それをおっしゃるなら、武漢の細菌ウィルス研究所にWHO(世界保健機関)が入って、マスコミのカメラの前で、公開して調査をやるべき」と強く訴えた。

日本の渡航制限の遅れが、世界にコロナ感染を拡大させた

新型コロナの流行が始まった直後、日本政府は武漢のある湖北省からの渡航を制限したが、中国の他の都市からの渡航を許していた。それは、中国当局が武漢市を閉鎖し、人口が600万人ほど減っていた時のことだ。大川総裁は「(中国人が)日本を経由して他の国に移動するということをだいぶされたので、それで世界中に広がったところはある」と指摘した。

日本政府の対応が遅きに失したことについて、「経済的な利益が真っ先に念頭にあったと言わざるをえない」とし、お人良しであってはならないことを厳しく批判。それを踏まえ、法話では、今後の新型コロナ感染拡大の見通しを語った。

中国などに出ていた工場を日本の地方に戻すべき

米中貿易戦争の進展に加え、今回の新型コロナなどの影響で人の行き来は制限され、輸出入も漂っている。大川総裁は、「世界は貿易で成り立っていて、戦争がなければうまくいく、と考えていた前提がかなり崩れている」として、「万一の時に、国が自立していけるかという観点を、もう一度学び直すべき」であるとした。

そのために、食糧の自給体制の構築や、工業分野では賃金の安い外国に出ていた工場を国内に戻すことなどを提言。「地方に工場を建てることは、その国を維持していくうえでも非常に重要なこと」とした。

講演では、この他にも、以下のような多くの論点が語られた。

• 日本人が知らない、「救世主」が生まれる意味
• 幸福の科学の基本教義である「正しき心の探究」とは
• 幸福の科学における「発展」の意味
• 安倍政権の「桜を見る会」について
• 大川総裁が考える「ロック」の意味
• 若い世代への叱咤激励
• 人生100年時代を迎えるにあたってのエール

【関連書籍】

『中国発・新型コロナウィルス感染 霊査』

大川隆法著 幸福の科学出版

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