ノートルダム大聖堂の寄付に批判の声 フランスに見られる金持ちへの嫉妬心

大火災が起きたフランス・パリのノートルダム大聖堂を再建するため、8億5000万ユーロ(約1070億円)の巨額の寄付金が集まっています。

ルイ・ヴィトンやディオールなどを傘下に置くLVMHグループとその大株主アルノー家は、約2億ユーロ(約253億円)を寄付すると表明。グッチなどを有するケリング社CEOのフランソワ=アンリ・ピノー氏と父フランソワ・ピノー氏は、1億ユーロ(約126億円)の寄付を表明しています。

他にも、石油大手トタルや保険会社アクサ、BNPパリバなど、数多くのフランス企業も寄付する意向を示しており、米アップルCEOのティム・クック氏や米ディズニー社なども協力するとしています。

ノートルダム大聖堂は、フランスのカトリック教会の象徴。集まった寄付は「カトリック教徒にとって心の支えである大聖堂を再建したい」という善意から来たものです。しかし、一部のフランス人は、善意の寄付を批判しています。