インド支援「4日間の奇跡の図書館建設」日本の技術とSNSを活用し、「見える化」で成功

2018.08.20

寄贈したITネットを活用した映画館兼図書館。日本人と現地のインド人が共同作業でつくりあげた。

日本の財団法人がインドの学校に図書館を寄贈し、現地で話題になった。インターネット設備の整った図書館を、極めて短期間で建設したためだ。

インドの建物の工期は、半年から1年ほどかかるものが多い。しかし日本の技術を使い、外壁がレンガ積みで木造の図書館をたった4日で完成させ、「ミラクルハウス」と評判になった。

図書館を寄贈したのは、財団法人「夢現(むげん)」。岡山県津山市の住宅メーカー「イシンホールディングス」社長の石原宏明氏が中心となり、寄贈の計画を進めてきた。寄贈先は、インド・ビハール州ブッダガヤのスーリャ・バハルティ校だ。

「インドで最も貧しい」と言われるビハール州は、仏教に関わる跡地の多い場所であり、ブッダガヤは「仏陀が悟りを開いた地」でもある。

この地域には、貧困のため学校に通えない子供たちが多い。スーリャ校は、貧しい子供たちが無償で学べるフリースクール。現地のNGO「Children Aid」（ブッダガヤ児童援助基金）が運営しており、幸福の科学の国際本部やHSネルソン・マンデラ基金、エル・カンターレ財団などが支援。卒業生の奨学金支援を一般社団法人「エンジェルエイド」が行っている。

イシンホールディングスの石原社長は、約35年前から、アフリカなど海外の貧困地域に学校を建設する支援活動に取り組んできた。昨年9月、ブッタガヤを訪れ、スーリャ校の創立者である井上如氏と知り合った縁で、図書館の寄贈とSNS活用法の提供を決断したという。(財)夢現の会員である(株)森建の森下真一会長も昨年、スクールバスを寄付している。

石原社長は過去の支援活動で、現地の仲介業者の建設費ごまかしなどの不正の被害に遭うなど、数多く失敗してきたという。その経験を生かし、今回はSNSを活用して施行プロセスを"見える化"する、フランチャイズのノウハウを導入した。すると、不正が起こらないだけでなく、「海外支援の内容がリアルに分かる」と支援者が一気に増えたという。

日本とインドで、施工プロセスを"見える化"した。子供たちが図書館をつくる映像は日本にもライブ中継された。

超短工期のため、日本の技術と昔からのレンガ積みの併用工法を開発

石原社長らは8月上旬、自社や森下住建の棟梁・大工たちとともに、スーリャ校を訪れた。イシンホームの大工たちは、日本の技術を元に、2日間で屋根と窓、建具、本棚などを取りつけ、現地の子供たちがレンガを積み、外壁をつくった。

〈左〉わずか半日で棟上げ。〈右〉図書館の屋根をつくる学生たち。

工具がなく、急遽自作することに。

図書館の建設中に洪水が発生。

従来の海外援助は、資金と物資だけを送る支援が多いが、今回の支援は、現地の先生や父兄、子供に仕事を与え、一緒につくりあげた。またSNSで、工事の進捗状況を日本とインドの人々に同時配信した。

さらに、SNSを活用して、奨学金の支援者との交流を深め、進学や就職についてのアドバイスも行った。

つまり、現地の教師と学生がネットを活用できるシステムを構築し、運営方法を日本とインドで共有するチームをつくったわけだ。映像を見て日本もインドも一体になり、大いに盛り上がったという。

支援者からの奨学金を受け取っている大学生も集まり、自分たちの手で図書館を完成させた。「子供たちが喜んでレンガ運びをする姿は、感動的でした」と石原社長は語る。

建設現場にはたくさんの人が集まり、テレビや新聞などでも取り上げられた。「日本人は仕事が早くて、技術もすごい」「こんな短期間で完成するとは奇跡だ。ミラクルホールだ!」と驚かれたという。

インドでは、ネット設備の整った図書館は珍しい。数多くの見物人が訪れ、新聞やテレビなど、さまざまなメディアで報じられた。

石原社長は、「共に汗をかく交流はいいものです。日本人は期日を守り、親切丁寧な仕事をしますので、信頼してもらえました。お金がないからといって、物を送るだけでなく、現地の方に『誇りを取り戻してもらう』ことが重要だと思います。インドの学生は職人たちと仲良くなり、夜遅くまで必死になって図書館をつくりました。私たちは自助努力の仕方を伝えたかったのです」と語る。

つまり、インドの子供たちに、"魚の獲り方"のみならず、"魚の養殖"と"魚の出荷と販売方法"を教えたわけだ。日本の海外支援の新しいあり方を構築し、同時にマニュアルや手引きも残し、共有した。

現地の学生のビクラムさん。

図書館の建設を手伝ったスーリャ校の学生、ビクラムさんは、流暢な日本語でうれしそうに、「日本人と一緒に図書館の仕事をしました。私にとっても幸せなことです。スーリャ校にこのような図書館ができたので、学生たちはいい本を読めます。日本人の大工さんはとてもいい人たちで、仕事も上手でした。私たちも、日本人の仕事の仕方を学びました」と話していた。

SNSの活用で、支援金を正しく使うことが可能に

SNSを活用した情報共有の様子。

石原社長は編集部の取材に対し、こう語る。

「財団法人『夢現』を通して、奨学金を出して海外支援を行い、子供たちを育てているのは、『教育によって人は変わる。奇跡を起こせる』と考えているからです。また今回の支援は、ラインなどのSNSを駆使して行いました。ライングループテレビなどを使うことで、情報を同時に共有でき、時間と費用が削減できました。映像や写真も保存できるので、マニュアルもすぐにできます。つまりプロセスの"見える化"が可能になるのです。これは、イシンホールディングスで全国展開している方法を応用したものです」

海外支援の現場では、送った資金や物資が正しく使われずに、私物化されて、"いいカモ"になっているケースも多い。その点、SNSを使うと、資金や物資がどのように使用されているのか、様子がよく分かる。また同時翻訳もできるため、海外の人ともコミュニケーションが取れる。

石原社長はインドを中心に、SNSを活用した新しい支援を続けていくという。