アメリカの"宇宙会議"で「ET遭遇時にすべきこと」を真剣に議論

米テキサス州ダラスで15日から18日、「イカロス星間宇宙船会議(Icarus Interstellar Starship Congress)」が開催され、著名な物理学者、技術者、米航空宇宙局(NASA)の研究者などが参集し、地球の宇宙への進出についてあらゆる面から討議した。

 

議題は例えば、ここ20年の短期の事業として、太陽系内の探査、核分裂エネルギー推進システム、ロボット操縦システム、軌道往復システム。50年後までの中期計画では、核融合ロケット、反物質ロケット、未来経済、他の星の植民地化、移住など。長期的には、近くの恒星系への探査と移住、植民地化のための倫理綱領、ファーストコンタクトのためのシナリオ、ワープ・ワームホールなどだ。

 

米ディスカバリー・ニュースは、この中の「ET遭遇時の倫理綱領」をめぐる討議について紹介している。その記事によると、会議では「今後、人類が宇宙へ遠征することは間違いない。ETに遭遇した時、我々はどういう対応を迫られるか」「その時に備えて、倫理的な規範を想定し作成しておく必要がある」と、真剣な議論が繰り広げられた。「規定は、相手が単細胞生物レベルなのか知性があるのかにもよる」「相手によって異なる解釈をされることもある」などの意見も出されたという。

 

ちなみにこの記事は、ドラマ「スタートレック」で、「プライム・ディレクティブ」という文明への干渉を禁止する倫理綱領が、すでに想定されていたことにも触れている。

 

現在、地球から火星への移住計画はアメリカやオランダで、すでに始動している。人類の宇宙進出は時間の問題で、ETとの遭遇を想定しておくことは当然のことだろう。

 

それどころか、このほど大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁が公開霊言で招霊した、世界的SF作家H・Gウェルズの霊は「実は、日本の明治維新のときに、外国勢力が、『幕府側につくか、革命勢力につくか』で、武器の援助とか、お金の援助とかによって裏から支配しようとしたのと同じようなことが、今、宇宙で起きているんだよ」と証言している。(『H・Gウェルズの未来社会透視リーディング』大川隆法著)

 

すでに宇宙人は、どの国を応援しようかと水面下で暗躍中なのだ。直接介入できない彼らは、地球人からのコンタクトを待っているのかもしれない。

 

一方で日本は、宇宙人、UFOに関して「情報鎖国」のまっただ中にいる。日本人はまず、“鎖国"されている事実すら知らないという無知を、自覚するところから始めなければならないのかもしれない。(純)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『H.G.ウェルズの未来社会透視リーディング』 大川隆法著

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【関連記事】

2010年8月号記事 【UFO PANIC4】今、宇宙維新の時

http://the-liberty.com/article.php?item_id=825

 

2012年12月2日付本欄 「火星人」誕生に向け 火星に8万人移住計画

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5234

 

2013年1月21日付本欄 オランダの非営利団体が2023年から火星移住計画

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5488

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