オランダのマーズワン財団が「片道キップ」で火星に行く志願者を募集したところ大反響があった。140カ国から20万人以上、日本からも16人が応募した。
応募者は審査で24人から40人に絞り込まれ、2015年から7年間訓練を受ける。最終的に4人(男女各2人)が2022年に火星に行き、2033年には計20人が火星のコロニーで暮らすというのが同財団のプランだ。
火星の地表は寒冷地だが、水もあり、住むことは可能と言われている。プロジェクトでは2018年に火星探査機を打ち上げ、2021年に定住に必要な水や酸素、食品などの物資を運ぶ。定住者を火星まで送るだけで半年以上かかる。予算は計60億ドル(約6000億円)だという。
宇宙は魅力的で人を惹きつけてやまない空間だ。地球の人口が100億人に向かおうとしている現在、宇宙開発にもっと力を注ぐべきであり、日本もそれをリードしていかなければならない。外国の宇宙船に日本人が乗せてもらうのではなく、日本製の宇宙船で日本人が宇宙に飛び立っていくべきだろう。
大川隆法・幸福の科学総裁は著書『愛、悟り、そして地球』でこう提言した。
「二十一世紀の前半においては、まず、宇宙ロケットの開発と、宇宙ステーションをつくることが大事でしょう。後半には、実際に植民都市の建設をすることです」
「月や火星の植民都市を、二十一世紀にはつくりましょう」
日本は宇宙や宇宙人の情報に関して遅れているばかりか、極めて閉鎖的だ。航空機のパイロットがUFOを目撃しても口外できないよう強制力が働く。一方で多くの日本人は「未知との遭遇」や「ET」、「スタートレック」などSF映画を通じて十分“啓蒙"されてきてはいる。もっと日本人として宇宙に目を向けてもいいだろう。日本がリードして、火星までの「往復キップ」を発売するくらいの夢を実現させたいものだ。(静)
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