宗教法人幸福の科学は27日、「週刊文春」が大川隆法総裁に関して事実無根の見出し・記事で名誉を傷つけられたとして、発行元の文藝春秋と元信者・種村修氏に対し、3億円の名誉毀損訴訟を東京地裁に提起した。
「週刊文春」は7月19日号(7月11日発売)で5ページにわたり、教団内において女性問題があったなどとする記事を掲載した。
幸福の科学側はこの記事に対して、「事実でないという裏付け確認ができており、記事は全くの事実無根。にもかかわらず、今回掲載された見出し・記事は、裏取り取材をせず、虚偽と憶測に基づいて名誉や信用を著しく傷つける内容であった。当教団は名誉回復のため、提訴に踏み切った」と記者会見で説明した。
訴状によると、文藝春秋社および「週刊文春」の新谷学編集長、大松芳男デスク、甚野博則記者は、事実無根のいかがわしい性的な描写を内容とする週刊誌を発行し、設立以来26年以上にわたり営々と積み上げられてきた幸福の科学の「尊さ」を踏みにじり、宗教としての崇高さを失墜させることで、幸福の科学の名誉を著しく傷つけた。
さらに、この記事の見出しは、朝日、読売、毎日、産経の4大紙をはじめとする多数の新聞広告として合計2500万部以上も全国で頒布され、また電車の中吊り広告やインターネット上でも、とりわけ目立つ大きな活字を用いて"性の儀式"などと大々的に掲載されたことで、「週刊文春」を購入しない多数の一般大衆に対しても、あたかも"幸福の科学は、教団内でいかがわしい性の儀式を行っているような宗教である"かのような「虚偽の風説」を生じさせ、名誉を著しく毀損された。
元信者の種村修氏に関しては、この記事の取材源となり、記者に全面協力して、女性問題に関する虚偽の内容を記載した手紙と、虚偽のコメントを掲載させ、幸福の科学の「尊さ」を踏みにじり、宗教としての崇高さを失墜させ名誉を著しく傷つけた。
以上の理由から、文藝春秋社側と種村氏に3億円の損害賠償を求めるとともに、「週刊文春」誌上に謝罪広告を掲載することを求めている。
本webでもすでに指摘したように、この記事は「週刊文春」がジャーナリズムとして外してはならない「裏取り取材」を一切せず、幸福の科学側に「ゆすり・たかり」をしているような元信者の手紙やコメントをそのまま掲載するという、きわめて悪質なものだった。
同じく「週刊文春」7月19日号で社長と女性デスクの関係を記事にされ、日本経済新聞社が「事実無根の内容で名誉を著しく傷つけられた」として文藝春秋社を提訴することを決めている。
このように、手段を選ばず人を引きずり下ろす報道姿勢を続けている文藝春秋社の体質そのものに欠陥があると言える。
文藝春秋社の"御本尊"である創業者・菊池寛の霊言によれば、「昔は名誉毀損の被害額が100万円以内になっていたから、(記事を)出した方が勝つというのが多かった」「反作用が来るのは10分の1ぐらいしかないと見て、トータルでは得になるという方程式があった」という。
つまり、訴訟覚悟で売れる記事を出すという報道姿勢が「文化遺伝子」として文藝春秋社に流れているのだ。
しかし、そのような報道姿勢では、「週刊文春」そのものが三流雑誌と変わらないことを意味している。今回の訴訟は、その報道姿勢に対して修正を迫るものであり、それでも改まらないのであれば、文藝春秋社に未来はないと言わざるを得まい。
【関連書籍】
幸福の科学出版ホームページ『「文春」に未来はあるのか 創業者・菊池寛の霊言』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=779
同『「週刊文春」とベルゼベフの熱すぎる関係』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=723
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