テレビ朝日の藤井智久ゼネラルプロデューサーが「ついに民放全局の視聴率が1ケタになった」とツイッターで呟いているとネットで話題になっている。2011年テレビ消滅の流れがついに表面化か。ネットのＪ‐ＣＡＳＴニュースの記事から紹介。

藤井氏は15日、ツイッターで「ついに昨日（14日）、19時台の民放は全局、視聴率が1ケタになった（関東地区）」と呟いた。この呟きがネットで反響を呼び、「正直、見たい番組が、ない…TV 本当にもういらないかも…」「5年後にゴールデンが全局一ケタでも驚きもしない」など、「当然」と受けとめるリツイートが大量に寄せられている。放送評論家の松尾羊一氏によれば、携帯電話やゲーム、パソコンなどの普及によって19時台の視聴者は10年前から急速にテレビ離れしていったという。

視聴率低下の理由は携帯電話やパソコンとの競合より、番組のつまらなさと、そもそも今のテレビが国民の信頼を失いつつあることが大きいだろう。たとえば09年の衆院選で民放各局は、「政権交代」という民主党側のキーワードを多用して暗に民主党を応援する一方、337人もの候補者を立てた幸福実現党をほとんど報道しないという明白な情報統制を国民に対して行った。最近では、ニューヨークで日本人など60人が行った原発反対デモをある局が放送したが、昨17日に東京都心で開催された「日本を守ろう！国民集会」の1300人デモを取材したテレビは一社もなかった。

人間関係でいちばん信頼されないのは嘘つきである。テレビが自分たちの思想に合えばわずか60人のデモを取り上げ、合わなければ1300人規模のデモを無視して「なかったこと」にするのは、国民に対する嘘にほかならない。そんなやり方はネットなどを通じて視聴者の知るところとなり、テレビのさらなる凋落を招くだろう。くだらない番組より、時代を「正しく」伝えることこそ、長い目で見て最大の視聴率獲得法ではないか。（司）