6日は広島原爆の日トルーマンの"懺悔"から原爆の正当性を考える

6日に行われた「広島原爆の日」の式典に、ローズ・ガテマラー米国務次官が参列した。

同式典に米政府高官が参列するのは初めてのことだ。被爆地ではオバマ米大統領の訪問を求める声が高まっており、こうした声に配慮しての参列とみられる。特にガテマラー氏は核軍縮を担当する国務次官。今回の参列には、オバマ大統領が掲げる「核兵器のない世界」の実現を目指すというメッセージが含まれていた。

米政府高官の参列は歓迎すべきことだ。しかしアメリカから、未だに公式な「謝罪の言葉」がない。その重大さを、日本人はもっと自覚するべきではないか。

米調査機関ピュー・リサーチ・センターが今年4月発表した世論調査によると、広島と長崎への原爆投下が「正当だった」と考える米国人は56%にとどまった。1945年には85%、1991年には64%であり、米国内での原爆投下の「正当性」を見直そうとする動きは年々高まっている。

冷静に考えれば当たり前の話だ。1995年11月、国際司法裁判所は「核兵器による威嚇、および、核兵器の使用は一般的に言って国際人道法に違反する」という勧告を発表した。例外は、「国の存立にかかわる究極の自衛の場合」のみである。第二次大戦における当時の戦況では、ほぼ米国側の勝利が決定していた。むしろ、国の存立にかかわる事態であったのは日本だった。原爆投下は、民間人を無差別に殺戮した「戦争犯罪」に他ならない。

広島と長崎に原爆投下を指令したハリー・トルーマン米元大統領は、原爆投下の正当性についてどう考えていたのか。大川隆法・幸福の科学総裁は2013年、トルーマンの霊を呼び、当時の本心を聞いた。トルーマンの霊は、懺悔の弁を述べながらもこう振り返っている。

「原爆の使用自体は、日米戦争が始まる以前から検討を開始していたんだ。(中略)『実戦で使えるかどうか、一度、試してみたかった』ということはあったが、やはり、ドイツやイタリアといえども、同じキリスト教国ではあるので、さすがに、ヨーロッパの国に落とすのは、忍びなかった」

「戦時中、日本人を、白色人種と同じような人類と認めていなかったのは事実だな」

「(2発落としたのは)ちょっと種類が違うものを実験したということだ」

このようにトルーマンの霊は、人種差別によって同じ白人のドイツにではなく、黄色人種の日本に原爆を落とす「実験」をしたことを告白した。

原爆投下から今年で70年になる。先の大戦の原爆投下はれっきとした「戦争犯罪」である。広島と長崎の式典に政府高官を出席させるだけではすまない。米国はいちはやく日本に公式謝罪すべきである。(HSU/悟)

【関連書籍】

幸福の科学出版『原爆投下は人類への罪か? 公開霊言トルーマン&F・ルーズベルトの新証言』大川隆法著

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