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  • 大東亜戦争で「完勝する」方法 ――主戦場が太平洋ではなく、インドだったら - 編集長コラム

    2017.08.29
    大東亜戦争で「完勝する」方法 ――主戦場が太平洋ではなく、インドだったら - 編集長コラム

    写真:近現代PL / アフロ   2017年10月号記事   編集長コラム Monthly Column   大東亜戦争で「完勝する」方法 ―― 主戦場が太平洋ではなく、インドだったら     「日出づる国」日本のミッション 綾織...

  • 先の大戦をフェアに評価する

    2017.07.30
    先の大戦をフェアに評価する

    写真:okinawa_photography/PIXTA(ピクスタ)   2017年9月号記事   個人の人生、社会、国家、人類、地球そして宇宙。すべてを幸福な未来へ導くための羅針盤として、ワールド・ティーチャー(世界教師)大川隆法総裁の質疑応答をお届けしてまいります。   先の大戦をフェアに評価する 大...

  • アメリカの大学生死亡で、米国内の対北朝鮮世論が一気に悪化

    2017.06.22
    アメリカの大学生死亡で、米国内の対北朝鮮世論が一気に悪化

      《本記事のポイント》 北朝鮮に拘束されていた米学生が死亡し、米国内で北への人権侵害批判が高まっている。 アメリカが批判の根拠にする基本的人権には、宗教的な信条がある。 北朝鮮の体制転換には、経済制裁や軍事圧力に加え、思想の啓蒙が必要だ。   北朝鮮に2016年1月から拘束され、昏睡状態のまま、先週の6...

  • 元政府幹部の脱北者が語る 韓国の文在寅大統領は「亡国的なポピュリスト」(後編)

    2017.06.04
    元政府幹部の脱北者が語る 韓国の文在寅大統領は「亡国的なポピュリスト」(後編)

      北朝鮮がミサイルの発射を繰り返して周辺国を威嚇する中で、韓国には、北朝鮮に融和的な文在寅(ムン・ジェイン)新大統領が誕生しました。   全国の書店でこのほど発売された本誌7月号の特集「脅威は『北』だけじゃない 文在寅韓国大統領は金正恩より怖い」では、大統領選挙中から文氏の親北姿勢に警鐘を鳴らしてきた、元北朝鮮政府幹部の脱北者、都明学(ド・ミョン...

  • 働き方改革は「ゆとり教育」の再来!? 勤勉の美徳を再考する時

    2017.05.28
    働き方改革は「ゆとり教育」の再来!? 勤勉の美徳を再考する時

      《本記事のポイント》 働き方改革はゆとり教育と同じ轍を踏む!? ゆとり教育によって学力と精神性が低下 働き方改革で、勤勉の精神が喪失し経済は停滞する。勤勉の美徳を見直すべき   働き方改革が医療分野にも波及している。   東京都中央区にある聖路加国際病院はこのほど、長時間労働...

  • 教育の無償化を盛り込み、憲法が「共産党宣言」に?――安倍首相案の情けなさ(後編)

    2017.05.06
    教育の無償化を盛り込み、憲法が「共産党宣言」に?――安倍首相案の情けなさ(後編)

      《本記事のポイント》 教育無償化は、実は教育の質の低下につながる 教育の丸抱えで国民を洗脳しやすくなる 合法的な票の買収で財政赤字が拡大する   憲法記念日に都内で開かれた改憲派の集会に、安部晋三首相がビデオメッセージを寄せ、2020年までに憲法改正を実現する方針を発表した。   ...

  • 渡部昇一氏、霊言で語った日本人への"遺言"

    2017.04.20
    渡部昇一氏、霊言で語った日本人への"遺言"

      《本記事のポイント》 トランプ氏は米中首脳会談で「資本主義」を見せ付けた "宗教的な制度"を国会でいじる「退位」問題に危機感 クリスチャンにして日本神話を広めた霊的理由   上智大学名誉教授の渡部昇一氏が、心不全で亡くなった。謹んで哀悼の意を表し、安らかな旅立ちをお祈り申し上げたい...

  • 戦後日本の言論界の「英雄」だった渡部昇一氏

    2017.04.19
    戦後日本の言論界の「英雄」だった渡部昇一氏

      上智大学名誉教授の渡部昇一氏が、心不全で亡くなった。謹んで哀悼の意を表し、安らかな旅立ちをお祈り申し上げたい。   渡部氏は1930年、山形県鶴岡市に生まれ、上智大学へ進学。ドイツ、イギリスへの留学を経て、日本に帰国し、同大学の英文科講師として働き始める。日本エッセイストクラブ賞を受賞した著作『腐敗の時代』をはじめ、生涯の著作は700冊を超える...

  • 働き方改革に見る「共産主義化」の嫌な流れ

    2017.03.20
    働き方改革に見る「共産主義化」の嫌な流れ

      《本記事のポイント》 行き過ぎた市場介入は共産主義につながる 働き方改革と不気味な言論空間 企業の自由を広げる規制緩和の考え方も入れるべき   安倍政権の進める「働き方改革」に関する解説記事が、読売新聞に掲載された。   政府が設置する「働き方改革実現会議」では、残業時間上限...

  • これからは「愛国経営」で行こう! - トランプの「自国ファースト」を日本も

    2017.02.28
    これからは「愛国経営」で行こう! - トランプの「自国ファースト」を日本も

      2017年4月号記事   トランプの「自国ファースト」を日本も これからは「愛国経営」で行こう!   トランプ米大統領の「米国第一」宣言は、超大国が自己中心的に自国の利益を求め、世界が混乱するのではと恐れられている。日本はどうすればいいか考えた。 (編集部 大塚紘子、河本晴恵、片岡眞有子) &n...

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