日本は世界をこう救う - 「人類史の大転換」 - 大川隆法総裁 法話・霊言ガイド

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2015年9月号記事

 

法話

 

日本は世界をこう救う

「人類史の大転換」

2015年7月7日 さいたまスーパーアリーナ

 

 

戦後70年、世界は政治的にも経済的にも大きな曲がり角に立っている。大川総裁は日本が世界の諸問題を解決していくビジョンを示した。本記事では、その一部を紹介する。

 

世界の課題(1)─アメリカ

人種差別の歴史を清算する時が来た

黒人射殺事件が起きたサウスカロライナ州では、議事堂前に掲げられた南軍の旗が降ろされた。南軍は南北戦争で奴隷制維持を主張していた。写真:ロイター/アフロ

 アメリカで6月、白人至上主義の男が黒人教会で銃乱射事件を起こした。昨年の警察官による黒人青年射殺事件に続き、同国の根深い人種差別問題が表面化している。人種差別はインディアン掃討から植民地支配に至るまで、同国の歴史と不可分の問題だ。

 大川総裁は「どこかで何百年かの人種差別の歴史を反省する必要がある」と指摘した。

 アメリカの覇権後退が言われるが、同国の歴史や価値観が、世界のリーダーとしてふさわしいかが問われている。

日本の使命(1)

自虐史観の払拭が世界への責任を呼び起こす

 日本では、先の大戦の評価見直しをめぐる攻防が続く。

 

 アメリカをはじめとした戦勝国は、日本を犯罪国に仕立て上げたが、大川総裁は「日本神道の神々は、植民地解放戦争としての意味を明確に持っておられた」と述べる。実際に日本は、人種差別に基づく欧米の植民地支配を打ち破った。

 

 これまで日本は、自虐史観の影響で国際社会でのリーダーシップを取れなかった。しかし大川総裁は、世界の諸問題を解決する日本の使命を強調した。

 

 

世界の課題(2)─中国

人権なき国家に覇権が交代するか?

中国が埋め立てを進める南シナ海の島嶼。提供:U.S. Navy/ロイター/アフロ

 中国は南シナ海・東シナ海で、島嶼の埋め立てや軍事施設建設を進める。AIIB設立などで経済的影響力も強めつつある。

 しかし中国は、チベットなどを軍事的に植民地化し、「治安維持」と称して自国民を弾圧する。共産党政府の利益に適わないなら、他国の主権も人権もない──。そんな思想を持った国が、覇権を拡げつつある。

日本の使命(2)

宗教に基づく人権思想を示す

 人権思想や国家の制度設計の基礎には、正しい人間観や世界観が必要だ。大川総裁は「人間は神仏の子であり、魂や人格を磨くために生まれてくる」と説いている。講演では、この「宗教立国の精神」を体現した政治の実現を訴える。これは、思想・言論などの自由を奪い、人々の魂を向上させる機会を奪う中国に対抗する思想でもある。

 

 

世界の課題(3)─EU

財政破綻か緊縮財政による壊滅か

ギリシャのチプラス首相。写真:AP/アフロ

 財政破綻寸前のギリシャと、資金援助の代わりに緊縮財政を迫るEUとの対立が続いている。

 EUの中心国であるドイツは、自国よりも手厚い年金制度で借金を膨らませてきた「怠け者」のギリシャを、自国の財政で支援することには不満だ。しかし、過度な緊縮財政はギリシャ経済の再起を絶望的にする。

日本の使命(3)

職業創造の手本を示す

 大川総裁は、欧州財政問題においても日本が手本を見せるべきだと訴えた。日本は未来の繁栄の種となる新たな仕事を生み出し、75歳以上まで活き活きと働くことが出来る経済モデルを構築する、「ジョブクリエーション」が必要だと訴えた。これが持続的な経済を実現しつつ、国家財政も健全化させていく本道だ。

 

 

ここに紹介したのは法話のごく一部です。詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

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