「20年に1度」と言われる大雪が関東地方を襲った8日、同地方の7都県では数百人が転倒などでけがを負い、4万世帯以上が停電。東京23区には13年ぶりとなる大雪警報が発令された。交通網も混乱し、東海道新幹線などが始発から速度を落として運行したり、運転を見合わせたり、羽田空港でも発着便のうち300便以上が欠航した。

こうした中で、9日には東京都知事選が投開票を迎える。だが、「20年に一度の大雪」と「都知事選の投票日」がぴったりと重なったことは、偶然ではないように感じる。それは、日本の神々が、出馬している細川護煕・元首相の「脱原発」政策が、いかに間違っているかを、都民・国民に知らせようとしているように思えてならないからだ。

大川隆法・幸福の科学総裁は2013年7月、地震や台風など天変地異の背景に天意があることを示し、こう語っている。「(東日本大震災などの震災は)『日本神道系の神々がかなり怒っておられる』ということを示しているのです」「『天変地異は、政治がうまくいっていないことへの、神々の意思表示である』ということを知っておいた方がいい」(『政治革命家・大川隆法』)

近年の震災と言えば、多くの人が1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災を思い浮かべるだろうが、95年は日本社会党の委員長が首相に就任した村山政権、11年は熱心に学生運動をやっていた人物が首相に就任した菅・民主党政権だった。いずれも、神仏を否定する左翼政権のときに、大きな天変地異が起きている。

都知事選で細川氏は、小泉純一郎・元首相と組んで、都内各地で「脱原発」を主張。「原発ゼロの方向を明確に打ち出して、自然エネルギー大国・日本というものを打ち出していく」などと語った。だが実際には、自然エネルギーで電力をまかなえるはずがない。

原発の再稼働が止まっている日本は、火力発電への依存度を高めざるをえず、その中で発電用燃料の輸入が増えるなどしたため、2013年の貿易赤字が拡大。過去最大の11兆円4700億円となっている。

また、原発が動かない中で、寒さの厳しい北海道ではこの冬、電気代が家庭向けで7.73%、企業向けで11.0%の値上げとなっただけでなく、円安や原油高などの影響で暖房費も高騰しているという。停止中の泊原発3号機(北海道古宇郡)は、新しい規制基準により再稼働の見通しも立たず、電気代がさらに上がるという観測もある。関東地方のように、もし大規模な停電が起き、多くの死者が出たりしたら、一体、この責任を誰がとるのか。

日本が「脱原発」の道を選んだらどうなるか。都知事選直前の大雪は、日本の神々が、都民・国民に「何が正しいか」を知らせる、天のメッセージなのかもしれない。(居)

【関連書籍】

幸福の科学出版 『政治革命家 大川隆法』 大川隆法著

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