「火星へ行こう」 アメリカの実業家が1年半で火星へ往復する計画

 

2001年に民間人として初めて自費で宇宙旅行へ行ったアメリカ人のデニス・チトー氏が「インスピレーション・マーズ財団」という非営利団体を立ち上げた。同団体は、501日間で火星まで往復する計画の詳細を28日(日本時間)に発表する。出発は2018年1月の予定。地球‐火星間は通常、片道に2~3年かかるが、2018年1月には、往復で1年半ですむ位置になるという。25日付ナショナルジオグラフィックなどが報じた。

 

チトー氏は金融業で財を成した人だが、工学の修士号を持ち、NASAが1965年に火星無人探査機を打ち上げ、火星への接近通過(フライバイ)に初成功した計画にも参加していた。

 

記者会見には、宇宙などの環境で用いられる生命維持装置システムを作る会社である「パラゴン宇宙開発」社のテーバー・マッカラム氏とジェーン・ポインター氏が出席するという。同団体のプレスリリースには出ていないが、こうした企業の関係者が出席するからか、計画は2人乗りの有人飛行になるという声もある。

 

チトー氏の計画は民間によるものだが、アメリカ政府は2011年、「2030年代半ばを目標に有人火星探査を行う」と発表している。現在火星で調査中の無人探査機「キュリオシティ」は、火星に過去、生命が存在できたかどうかを調べるため、今月9日に地面にドリルで穴をあけてのサンプル採取に成功している。2016年には火星の内部5mまで掘って地中の温度を測定する無人探査機「インサイト」も打ち上げる。

NASAはまた、火星で人類が生活するための組み立て式居住設備などの開発を進めている。

 

日本は無人探査機の開発には積極的だが、政府が1月にまとめた新しい宇宙基本計画案には、「有人宇宙活動は費用対効果を厳しく精査する」という表現があるなど、有人宇宙飛行には消極的だ。

 

アメリカのみならず、ロシア、中国、ヨーロッパなども有人宇宙開発で月や火星を目指すと言っている。日本はもっと、宇宙に出るべきだ。長期戦略で未来産業を育てるためにも、少なくとも参加表明をしてほしい。(居)

 

【関連記事】

2013年2月5日付本欄 有人宇宙開発に世界各国が名乗り 日本は乗り遅れる?

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5570

 

2013年1月21日付本欄 オランダの非営利団体が2023年から火星移住計画

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5488

 

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