読売オンラインが標記タイトルの記事中で、「学生が内向きになった」「国内の就職で不利になる」などの要因を挙げている。しかしこの問題は、単なる「学生の意識の変化」として片付けられない。
日露戦争で、日本が劣勢に転じる前にきわどい勝利をあげられたのは、米国のセオドア・ルーズベルト大統領が仲介に入ったためだ。その大統領を味方につけたのは、ハーバード大学で同窓だった金子堅太郎だった。人材交流の機会が減れば、それだけ海外の知日派も減っていく。長い目で見たときに、留学生の減少は日本の国益をも損なうだろう。（格）

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