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米軍が台湾有事を想定して開発してきた新型ドローン「ルーカス」が、イラン攻撃で初めて投入され、米軍のミサイル不足を救うと期待されています。

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米軍はさまざまな誘導兵器を使ってイランを攻撃しています。しかし、巡航ミサイル「トマホーク」などの弾薬には限りがあり、財政負担もどんどん増えます。在庫を使い果たせば、台湾有事にも対応できない状況になりかねないと懸念されています。

その懸念は、今や大量のドローンが飛び交うウクライナ戦争の最中に巻き起こり、当時のバイデン政権は対策を迫られました。これを受けて米軍は、イラン製ドローン「シャヘド」をリバースエンジニアリング(分解・解析)。トランプ米政権の規制緩和などにより、設計図の作成から製造まで2年足らずの短期間でルーカスの生産にこぎ着け、米海兵隊はインド太平洋向けに約6000機発注しているといいます(米紙ウォール・ストリート・ジャーナル3日付日本語電子版)。

1機当たり数百万円するルーカスは、数億円かかるトマホークの消耗を抑え、アメリカが2週間以内に重要な弾薬を使い果たすと危惧されている「対中有事の救世主」になり得ます。米軍はその新型ドローンをイラン攻撃に投入しており、その性能の高さには、ドローンを大量に使用しているロシア側も舌を巻いています。

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