ニューヨークでは妊娠中絶の割合が、全米平均の2倍にあたる、実に41％に上るという調査の結果を、今月あるNPOが発表した。18日付の米紙ウォールストリート・ジャーナルはこの数字に関して、望まない妊娠が減るように取り組むべきであるとともに、シングル・マザーの支援のためにケア・センターの充実などを図るべきとしている。

妊娠中絶はアメリカを二分する倫理問題であるが、厳格なキリスト教徒らの問う「赤ちゃんを殺していいのか」という問題から、最近では「出産について自ら決定する権利」という女性の権利問題からの議論が主流になってきている。いずれにせよ、正しい判断を下すためには正しい知識が不可欠である。幸福の科学が解明した、胎児の魂は妊娠9週目に肉体に宿るという肉体と魂との関係について、アメリカでも人々の理解を高めることが大切だ。

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