不登校はこうすれば解決できる - 再登校率96%以上の支援スクールが実践する「新常識」

不登校はこうすれば解決できる - 再登校率96%以上の支援スクールが実践する「新常識」

 

2015年9月号記事

 

再登校率96%以上の支援スクールが実践する「新常識」

不登校はこうすれば解決できる

ある日突然、学校に行けなくなり、出口の見えないトンネルにはまり込む。不登校に悩む子供は、迷いや不安、葛藤の中にあるだろう。ただ、その解決策は見えないまま。一方では、新たな不登校生が増え続けている。不登校をめぐる現状と、その中に現れてきた「希望」に迫った。

(編集部 河本晴恵、冨野勝寛)

 

 

 あなたの周りに、不登校で悩む子供、あるいはその保護者や学校の教師はいないだろうか。

 2013年度の不登校の児童生徒数は日本全国で約12万人。小・中学校でそれぞれ、前年度より3千人、4千人ほど増えた(注1)。特に中学校では、クラスに1人、不登校生がいる計算になる。

 不登校から抜け出せないまま成人し、引きこもりの大人やニートになる例も少なくない。中には生活保護を受ける人もおり、事態は深刻さを増している。

 

 

増え続ける不登校生

 不登校が急増し、国内で問題になり始めたのは、1975年前後だ。小中学生数は82年から減少し続けているが、不登校生の数はその後も増え続けた。

 こうした事態を重く見た文部科学省は2003年、「不登校への対応について」(注2)という指針を発表。スクールカウンセラーの配置を拡充し、学校復帰に向けた教育支援センターの整備を進めることを盛り込んだ。また、フリースクールなど学校外の教育機関で指導を受けた場合にも「出席」として認めるようになっている。

 ただ、不登校の理由は、いじめ、無気力、不安感など子供によってさまざま。現状の学校教育や不登校支援では、多様な悩みには対応できず、問題の解決につながっているとは言い難い。

 超党派の議員連盟は、今年5月、不登校生が通うフリースクールなどの学校以外の教育機会を義務教育制度に位置づける「多様な教育機会確保法(仮称)案」を発表した。法案は、保護者が作成した個別学習計画が教育委員会に認められ、実施されれば義務教育を修了したとするものだ。

 しかし、不登校生が本当に必要としているものは何か、今一度見直すべきではないか。異なる方針で運営されているフリースクールの事例を挙げながら、不登校問題を解決する鍵を探ってみた。

(注1)文部科学省「2014年度学校基本調査」
(注2)文科省は2002年9月に「不登校問題に関する調査研究協力者会議」を設置し、2003年3月に報告を取りまとめた。同年5月には、「不登校への対応の在り方について」という方針を発表した。

 

子供が減っても不登校生数は増えている

1973年頃 高度経済成長期から安定経済成長期に移行。

77年~81年 勉強内容が削減され、ゆとり教育が小中学校で始まる。

2002年頃 ゆとり教育がピークを迎える。

07年以降 全国学力テスト再開。ゆとり教育見直し。

ゆとり教育が始まってから、不登校生数は急増した。

文部科学省「生活指導上の諸問題の現状と文部科学省の施策について」
文部科学省「2014年度学校基本調査」
をもとに編集部で作成。

 

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次ページからのポイント

不登校支援の「今」フリースクールで何が起きているのか

「勉強する不登校児支援スクール」ネバー・マインドの挑戦

不登校克服体験談

 

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