参院選に50人の候補者を立てる幸福実現党について、「宗教がなぜ政治に?」と疑問を持つ人もいるかもしれない。そんな方におススメの動画がある。You Tubeにアップされている「幸福実現党の目的」( http://youtu.be/Ddf8UfMwUnc )と、「立党の理由と各党への見解」( http://youtu.be/JQwd7uKmzg0 )をテーマとしたものだ。

これらの動画は、大川隆法・幸福実現党創立者兼党総裁がこのほど、「『政治革命家・大川隆法』―幸福実現党の父―」と題するインタビューに臨んだもので、内容を抜粋した動画がテーマごとに10本にまとめられているうちの2つである。

インタビューの中で、大川総裁は、同党を立党した趣旨について、「『多くの国民が幸福に生きられる』ということが政治の目標」と説明。さらに、立党した理由に、2009年の段階で、自民党にはもう先がないと読んでいたためだと指摘。自民党が無くなったあと、日本の政治を担える責任政党として幸福実現党を立ち上げたと語っている。

立党から4年の幸福実現党は、いまだ候補者を国会に送れていないものの、同党が掲げる政策や主張が、政権与党に大きな影響を与え、日本の政治を動かしてきた実績がある。

たとえば、同党は立党当初から、中国や北朝鮮の軍事的脅威が迫っていることを訴え、国防の強化や日米同盟の強化を主張してきた。2009年夏の衆院選で、政権の座に就いた民主党は当初、沖縄の普天間基地の移設問題で中国にすり寄り、日米同盟に亀裂を入れたが、政権末期には、行き過ぎた中国寄りの姿勢を修正し、尖閣諸島の国有化を進めるなどして、国防政策の転換を図った。

また、安倍自民党は政権を奪還する昨年12月の衆院選前から、それまでの緊縮路線から舵を切り、金融緩和や財政出動などの幸福実現党の経済政策にほぼ準ずる形で「アベノミクス」を実行し、株価を上昇させた。

しかし、大川総裁はこの自民党の成功について「幸福実現党の思想を吸収することによって、延命治療がなされた」として、安倍首相の次の人材には、それを続けられない可能性が高いと指摘する。

多くの党がこの国の未来を築いていくだけの「哲学」「思想」を持たない中で、この国の政治的な主柱になり得るのは幸福実現党だけであるということだ。未来を拓く新時代の政党として、同党に注目したい。(晴)

【参考書籍】

幸福の科学出版 『幸福実現党宣言』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=113