国連事務総長特別代表ワルストロム氏が5日、2011年の自然災害による被害額が史上最大であったと述べたと海外各紙が報じた。
アメリカ合衆国を襲ったハリケーン・カトリーナなどによって前回最高被害額を記録した2005年より、3分の2増加している。最も甚大な被害をもたらしたのはニュージーランドの大地震と東日本大震災である。ワルストロム氏は、今後も多くの国にとってこうした災害は脅威になるとの懸念を示した。
同氏は自然災害の原因として、気候変動、天然資源の枯渇、土地利用の劣悪さ、環境問題の進行を挙げた。これらは部分的には当たっているのかもしれないが、地球温暖化と温室効果ガスの因果関係は仮説に過ぎず疑問の声が上がっているし、環境問題も今にはじまったことではない。より根本の原因に目を向ける必要がある。
幸福の科学グループ創始者兼総裁大川隆法氏は2011年初発刊の『救世の法』において、「まもなく、人類にとって大変な時代が始まると思います。信じられないようなことが相次いで起きてくるでしょう。(中略)そういう災害が起きる理由は、ある程度、分かります。今の人類全体の心のあり方に対して警告がでているのです。(中略)天上界から見て、何がいちばん不満なのでしょうか。それは、一言で言えば、『人類が信仰心をなくしている』ということです」と述べている。
2011年初にこうした警告が発されてから1年以上経ち、東日本大震災からもちょうど1年経とうとしている。人類が省みるべき課題は、もはや明確なのではないか。(光)
【関連書籍】『救世の法』(幸福の科学出版)
