「英国防省はUFO調査を再開すべき」元調査官が訴える

 

英国の公共放送BBCが、英国国防省でUFOの調査をしていた元調査官ニック・ポープ氏による「2009年に終了したUFO調査を再開すべき」という記事を掲載した。

 

記事によると、英国の最初の公式なUFO調査は、1950年にさかのぼる。国防省の科学顧問のヘンリー・ティザード卿がUFOの目撃記事を新聞で読み、科学的な調査が必要と考え、最初の調査チーム「フライング・ソーサー・ワーキング・パーティ」を立ち上げた。

 

51年には「UFOは見間違えや偽物、妄想」などと結論づけられ、チームはいったん解散したが、まさにその翌年、NATO軍の演習時に英国空軍のパイロットたちが、UFOを目撃した。それらのUFOは、尋常ではない速度で巧みな動きを見せ、53年には国防省は、UFOの再調査の必要性を認めた。

 

ニック・ポープ氏は、21年間国防省に勤め、1991年から94年の間、UFO調査を専門に行っていた。通報された目撃情報の多くは、気象バルーン、隕石といったものの見間違えだったが、それでも12000件の情報のうち、まだ5%ほどが説明のつかないままになっているという。

 

当時、UFOは「"火星人"というよりはむしろソ連から来ているのではないか」と想定され、英国にとって脅威であるかどうかを調査するのが本来の目的で、それはアメリカも同様だったという。結局、2009年12月1日に、「UFOは英国にとって脅威ではない」と結論づけられ、またもやUFO調査は終了した。

 

しかし、ここにきてポープ氏は、再度UFO調査を始めるべきだと訴えている。

 

ポップカルチャー等の影響で「UFO=宇宙人の乗り物」になってしまっているが、本来は未確認飛行物体という意味であり、あらゆるものを想定しておく必要があるという。特に、安全保障の専門家は、「テロリストによるドローンを使ったスパイ活動、爆弾の運搬、飛行機への激突」などを想定している。また、97年から2000年に英国防省の情報機関が行っていたUFOの研究「プロジェクト・コンダイン」の報告には、プラズマ兵器の研究が提唱されていたのだが、自然現象の軍事転用というのは究極の"ダーティ"なUFO機密であり、各国の軍、垂涎の兵器でもある。

 

一般市民が空に異常なものを目撃した場合、それらを通報できる公式な場所がないと、データ収集や分析ができなくなる。ポープ氏自身は、宇宙人という可能性も否定していない。何かわからないものが存在する以上、それを究明する努力は国家として必要なのだ。それならば当然のことながら日本も公式にUFOの調査を行うべきである。(純)

 

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