- 通常記事
- Daily News Clip
検索結果 【訴訟】
101-110件/227件中
2020.05.16
【エジプト現地レポート(3)】エジプトに新たなカイロ出現!? ~中間層の楽園・ニューカイロ~
2011年に、民主化運動「アラブの春」で長期独裁政権が倒れたエジプト。初の自由選挙が行われたものの、事実上のクーデターによって、前国防相のシーシー氏が大統領に就任してから8年が経つ。 近年は開発が進み、人口も増えている一方で、「一帯一路」構想により中東での存在感が大きくなる中国の進出も目覚ましい。 HS政経塾第...
2020.05.05
【エジプト現地レポート(2)】人口増加ははたして「悪」なのか? エジプトの事例から考える
2011年に、民主化運動「アラブの春」で長期独裁政権が倒れたエジプト。初の自由選挙が行われたものの、事実上のクーデターによって、前国防相のシーシー氏が大統領に就任してから8年が経つ。 近年は開発が進み、人口も増えている一方で、「一帯一路」構想により中東での存在感が大きくなる中国の進出も目覚ましい。 HS政経塾第...
2020.04.29
えっ!? ビル・ゲイツが哲学者だった! ─その驚きの過去世に迫る─ - 新 過去世物語 人は生まれ変わる
ビル・ゲイツ。1955年~。実業家、慈善家、技術者。イラスト:菊池としを 2020年6月号記事 新 過去世物語 人は生まれ変わる えっ!? ビル・ゲイツが哲学者だった! ──その驚きの過去世に迫る── 人は、何度も生まれ変わりながら、魂を磨き、人格を向上させていく永...
2020.04.29
新潮社と宏洋氏に損害賠償を求める訴訟 新潮ウィルス」「文春ウィルス」に要注意!
2020年6月号記事 新潮社と宏洋氏に損害賠償を求める訴訟 「新潮ウィルス」 「文春ウィルス」に要注意! 「現代の悪魔は活字を通して入ってくる」─。 これは人智学のルドルフ・シュタイナーが、ヒトラーに影響を与えた哲学者ニーチェを指して語った言葉だが、現代のマスコミにも...
2020.04.14
宏洋氏の本『幸福の科学との訣別』の嘘と虚妄(5) 出版した文春は恥ずかしくないのか
宏洋氏がこのほど、書籍『幸福の科学との訣別』(以下、宏洋本)を発刊した。本欄では、同著に多くの嘘があることを指摘してきた。 そもそも、大手出版社である「文藝春秋社」が、裏取り取材もせず、なぜこのような嘘だらけの本を出版したのか。あまりにも杜撰な内容なだけに、首をかしげたくなる。 『「文春」の報道倫理を問う』 ...
2020.03.20
共和党議員、「中国はコロナ被害を賠償せよ」と主張 日本も中国への責任追及を
写真:Evan El-Amin / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 新型コロナの感染拡大で、トランプ氏は国防生産法を発動し「自衛」に乗り出す アメリカでは、損害賠償請求を通じて、中国の責任を追及する動きが起きている 日本も中国の「人災」に対し、責任を追及すべき 新型...
2019.12.20
国際政治を動かす「宗教の影響力」 領土問題の解決、軍事政権の民主化を実現
写真:Alessandro Colle / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 国際司法に訴えても、解決しない問題はある 例えば、ローマ教皇は戦争や領土問題を仲裁したことがある 日本の歴史でも、朝廷に権威があった時は、「調停者」の役割を演じた 日本は中国、韓国、ロシアな...
2019.12.16
臓器移植する人、される人──精神科医がおすすめする心を浮かせる名作映画(18)
仕事や人間関係に疲れた時、気分転換になるのが映画です。 映画を選ぶ際に、動員数、人気ランキング、コメンテーターが評価する「芸術性」など、様々な基準があります。 アメリカでは、精神医学の立場から見て「沈んだ心を浮かせる薬」になる映画を選ぶカルチャーがあります。一方、いくら「名作」と評価されても、精神医学的に「心を...
2019.10.11
揺れる「地球温暖化説」 グレタさんの国連スピーチが科学的に問題ありなワケ
写真:Alexandros Michailidis / Shutterstock.com スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥーンベリさんが注目を集めています。 9月にニューヨークで開催された国連気候行動サミットでは、「皆さんは口先だけの発言によって私から夢と子ども時代を取り上げた」と、各国の首脳陣を糾弾。それに先立ち、米下院委員...
2019.08.13
日中戦争で日本軍は残虐だったか? 水間氏「服や靴の盗みすら許さなかった日本軍」
日本軍が南京攻略戦で中華門を爆破した様子(画像は1937年12月12日)。 日本政府が、貿易管理で優遇措置を受けられる「ホワイト国」のリストから韓国を除外し、韓国側は反発し、対立が続いている。背景には、徴用工問題をはじめとする歴史認識の相違がある。 戦後70年以上が経つ今も、日本国内の自虐史観が外交の足を引っぱることがある。本欄では...